4/7に政府から東京都ほか7都府県に緊急事態宣言が発せられました。これを受け、本学会では事務局における執務を縮小することといたしました。場合によっては事務局を臨時休業することもあります。事務局職員は在宅勤務等で業務を可能な限り継続していますが、事務局へのお電話には対応できないことがありますことをご理解いただければ幸いです。
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